資産形成に必須！おすすめふるさと納税
しがない医療従事者の資産形成には節約も大事！ということで、やらないと圧倒的に損する【ふるさと納税】についてご紹介します。
①ふるさと納税とは？
②自分の限度額を知ろう！
③わたしのお勧めするふるさと納税返礼品サイト
①ふるさと納税とは？
「納税」とありますが、実際のところは都道府県、市区町村への「寄附」です。
一般的に自治体に寄附をした場合には、確定申告を行うことで、その寄附金額の一部が所得税及び住民税から控除されます。ですが、ふるさと納税では原則として自己負担額の2,000円を除いた全額が控除の対象となります。（出典：総務省）
これだけでは私は「？？？」になってしまっていたので、難しいこと抜きにして説明すると、毎年支払っている住民税を好きな自治体に前払いで納め、手数料2000円を引いた分の商品（食べ物や日用品など）が貰えるというものです。
いつも否応なくお給料から引かれ続ける住民税で、食料品や日用品がゲットできるなんて、最高の節約ではありませんか！！
「いや、確定申告とかやったことないし、難しいことがあるんでしょ？できる自信ない」とためらっていませんか？私もそうでした。でも、私みたいな薄給のしがない医療従事者はそんなに給与をもらっていないので、確定申告なんてしなくてもいいのです。その制度が【ふるさと納税ワンストップ特例制度】です。
ワンストップ特例制度とは、寄付する自治体が５団体以内であれば、各自治体から送られてくる用紙に、マイナンバーカードや身分証明書などのコピーを添付して返送すれば、難しい確定申告が必要なくなる制度です。（出典：総務省）
返礼品１品あたり1万円だと仮定すると５自治体への寄付で5万円になります。日本の平均年収は300～400万円と言われていますが、この年収の人々の寄付限度額は約4万円です。ということで、そもそも５団体以上に寄付できないので、確定申告なんて考えずにふるさと納税したほうが、絶対お得です！！！ただし、今でてきた限度額のシュミレーションをしっかり行っていないと、損をする場合があるので、次に限度額について説明します。
②自分の限度額を知ろう！
ふるさと納税をするにあたって、自分が寄付してお得になる控除限度額をシミュレーションすることが大事です。控除限度額を超えると、ただただ普通より多くの住民税を納めただけで、自分の金銭的なメリットはなくなってしまします。
その限度額は、給与収入や家族構成によって異なりますが、各ふるさと納税返礼品サイトで簡単にシミュレーションができます。ログインや会員登録のいらない【さとふる】で一度シミュレーションしてみてください。シミュレーションはこちら→さとふる
③わたしのおすすめするふるさと納税返礼品サイト
ずばり、【楽天市場】楽天ふるさと納税です。
楽天市場では様々なお買い物ポイントアップのイベントを開催しています。特に、お買い物マラソン開催中に楽天市場内の１０ショップでお買い物すると、最大でポイント１０倍もらえます。この１０ショップにふるさと納税でのお買い物を含めると、めちゃくちゃポイントが貰えます。楽天ポイントは楽天市場でのお買い物で使用することができますし、街中で楽天ペイを使う際にもポイント支払いができるので節約にも貢献します。
ただただ払うしかなかった住民税支払い分で、食料品や日用品がゲットでき、さらにポイントをためて好きなものが買えるので、ふるさと納税を利用しない手はありません！！
わたしが貰ってよかった返礼品については、次の記事でご紹介しますので、ぜひ参考になさってください♪